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農業農村整備民間技術情報データベース(NNTD)

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検索結果:29件

登録番号技術名称技術の概要登録会社名採用実績開発年更新年月
農業農村整備事業その他事業
0287 箱型擁壁「フリーウォール」 可撓性を有するもたれ式擁壁。 昭和コンクリート工業(株) 42 1119 1992 2018/01
0289 ハイティーウォール 構造用プレキャストコンクリートブロック積上げ式擁壁。 昭和コンクリート工業(株) 4 61 1999 2018/01
0295 「垂直擁壁」ポラメッシュ  本技術は、ポーラスコンクリートブロックと特殊金網とで構成される、排水性に優れた垂直擁壁である。傾斜地に設置する場合、直高を低く抑えられ、また背面地山の掘削量を低減出来るので、経済性及び施工性に優れた擁壁の構築が可能となる。 ポラメッシュ工業会 7 595 2007 2018/05
0309 めっきかご枠 EGボックス  EGボックスは、めっき処理溶接金網で箱型に構成された土留め用かご擁壁である。全部材にめっき処理を採用することにより、従来品(塗装品)の問題であった早期発錆を解決し、高耐久性及びライフサイクルコストの低減を実現した。 共和ハーモテック(株) 255 5261 2001 2018/05
0319 大型めっきかご枠 大型EGボックス 本技術は抜群の耐久性と剛性を兼ね備えた大型かご枠工である。亜鉛めっき処理を施した事により、従来技術であるカゴ枠工に比べ、優れた耐久性を実現。更に十分な補強を施した事により、一段当りの高さを1mとする事が可能となり、施工性が大幅に向上した。 共和ハーモテック(株) 61 790 2004 2018/05
0334 エコボックス 大型ブロック積擁壁を構築する中空型のプレキャストコンクリートブロック。 ランデス(株) 46 1463 1992 2017/07
0354 サンKクリア工法 製品底版下の高さ固定ボルトで均しコンクリート基面より浮かせて製品を先行敷設し、後打ちコンクリートを製品底版と均しコンクリート基面との間に打設して、製品と均しコンを一体化する工法。 ランデス(株) 7 66 1993 2017/07
0375 親杭パネル壁工法 急峻な地形での掘削量の少ない山留め式擁壁。 日特建設(株) 5 214 1993 2018/04
1014 自然・環境に調和する擁壁工「ブランチブロック工法」 日本古来より城郭の石垣や山間部の棚田等で構築されてきた自然石を用いた石積み擁壁にコンクリート二次製品「ブランチブロック」を組み合わせて 一体化させた「自然・環境との調和」を発揮できる特徴をもつ擁壁工。 (株)高環境エンジニアリング 4 57 2003 2017/07
1064 TSC水路補修工法(アラミド繊維入りPCMでの補修工法) 従来の有機系水路補修工法と比較するとTSC水路補修工法は無機質材料の特徴を生かし、既存コンクリートの脆弱部を強化する。更に付着・防水・耐候・耐摩耗性・表面強度が向上します。これにより全体的に耐久性の向上が図られる。 (株)シクソン 41 40 2001 2016/06
1066 表面含浸工法(ケイ酸塩系) 本材料は既存コンクリートに塗布することにより、コンクリート内に浸透し内部で化学反応を発生させると共に、コンクリート表層部にガラス物質を形成し水の浸透を遮断し、コンクリート劣化抑制効果により耐久性の向上が図れる。 (株)シクソン 16 25 2001 2016/06
1075 立体ジオセル工法 ジオウエッブ ジオウエッブは耐久性に優れた高密度ポリエチレン板を高周波で連続したハニカム状に圧着したジオセル製品でセル構造に充填材を詰めることにより強度のある構造体となる。法面保護工、擁壁工、護岸工(ため池・水路・河川)として使用実績がある。 旭化成アドバンス(株) 32 653 1970 2018/01
1086 ハイブリッドセル工法 従来、ジオテキスタイルは平面的に整形されていました。ハイブリッドセルは立体的に整形し、広範囲な建設工事に適用できる製品です。ハイブリッドセル工法は用途によってハイブロック工、ハイフレーム工、ハイマット工、ハイロード工があります。 (株)ジオベクトル 25 410 2001 2016/04
1095 トライアン 消波と護岸の両機能を同時に満足させるブロック。 技研興業(株) 452 1583 1967 2016/11
1097 ポルトガードプレクサス工法(けい酸塩系表面含浸工法) けい酸塩系表面含浸材を塗布することで、コンクリート中の水酸化カルシウムとの反応により、表層部を緻密化させることで、コンクリートの改質を図る工法。 従来必要としていた散水養生を不要とする事で、施工性・経済性の向上が得られる。 (株)セントラルコンクリート 1 162 2008 2017/03
1104 鎧(よろい)ブロック (無人化施工対応残存型枠ブロック) コンクリート構造物を構築する場合、型枠や支保工などが必要ですが、コンクリートブロックが型枠の代替となる技術です。 技研興業(株) 0 57 2006 2016/11
1125 「省力化かご工」ハイパーマット多段積型 従来技術であるふとんかごの耐久性や強度を改良した階段積のかご工法です。ふとんかごは自立性が無いため、施工性と出来形精度の悪さが課題となっていました。 本体がU型自立形状であるハイパーマットを使用することで、これらの問題が解決されます。 共和ハーモテック(株) 136 2197 2009 2018/05
1126 「省力化大型かご工」大型ハイパーマット 大型ハイパーマットは、φ8・9㎜線を主体とした亜鉛アルミ合金先めっき溶接金網を、コイル・ボルト連結にて箱状に組立て、一体化したかご体を構成する技術である。過去のかご製品と比較して、高強度・剛性を実現し大型断面に対応可能とし、施工性を向上した。 共和ハーモテック(株) 1 34 2014 2018/05
1127 「省力化かご工」吊り式ハイパーマット 吊り式ハイパーマットは従来技術の、ふとんかごの耐久性や強度を改良し、吊り施工を可能としたかご工法です。吊り施工を可能としたことで、現地作業の大幅な低減が可能となり、時間的、空間的制約に対して効果を発揮します。 共和ハーモテック(株) 0 20 2014 2018/05
1132 鋼製組立網 ガードン 鋼製組立網ガードンは、現場の形状に応じて、自由に設計・施工が可能なパネル式のかご工法(大型ふとんかご工)です。かご体が、ひし形金網を主体として構成されるため、柔軟性に富み、地すべり地帯や不陸等、地盤の悪い場所にも施工が可能です。 共和ハーモテック(株) 240 2616 1994 2015/02
1135 永久型枠工法 施設の長寿命化対策などにおける擁壁工等のコンクリート構造物の劣化欠損部分を高強度・高耐久性モルタル二次製品(パネル、ボルト・ナット)と専用の取付治具(形状自在褄枠)を使って補修する工法。 (株)南組 0 2 2013 2018/03
1146 デコメッシュ 意匠性を持たせた凹凸のある高耐食性で超軽量の特殊金網を使用したコンクリート構造物用残存化粧型枠でコンクリートの打設と同時に石積み状の仕上がりになる。またシステム化、軽量化により簡単に早く施工できる。 フリー工業(株) 0 668 2007 2017/12
1148 Gベース 擁壁等の構造物直上に設置が可能な、コンクリート2次製品による車両用防護柵の基礎ブロック「Gベース」。 (株)ホクコン 105 2797 2005 2017/12
1156 コンクリート搬送据付装置「リフトローラー工法」 本工法は、クレーン施工困難な現場においてコンクリート製品の搬送から据付までの一連の作業を搬送装置にて連続的に行うことが出来る工法である。 丸栄コンクリート工業(株) 321 933 1996 2015/10
1161 「省力化かご工」ハイパーマット土砂詰めタイプ ハイパーマット土砂詰めタイプはφ6㎜線を主体とした亜鉛アルミ合金先めっき溶接金網をコイル・ボルト連結にて箱状に組立て、一体化したかご体を構成する技術である。中詰材に土砂を使用可能とし、従来技術のかご枠より経済性を向上した。 共和ハーモテック(株) 3 24 2015 2016/03
1173 ラップブロック工法 連結した5個のコンクリートブロックの背面に、ストッパーパネルを端部に装着させたアンカー材を固着し、コンクリートブロックとストッパーパネルの間に裏込材を充填しながら急勾配に積み上げるアンカー式空積ブロック工法。 環境工学(株) 140 1260 1997 2016/07
1177 ハードストーン工法 植石を施したコンクリートブロックを前面に配置し、ボルトにより連結した背面のコンクリートブロックの間に胴込コンクリートを充填しながら施工し、従来の練石積(張)に比べ景観を維持しつつ施工性を向上させた擁壁、護岸工法。 環境工学(株) 5 165 2005 2016/08
1191 ストーンメイキング工法 ストーンメイキング工法とは、ブロック積擁壁やコンクリート擁壁等の表面を自然石で修景・修復する工法です。既設の水路や護岸の改修工事で採用されています。 裏込めコンクリートの厚さや強度調整により、耐震補強などの拡幅工事も可能です。 環境工学(株) 50 220 1999 2016/11
1192 ストーンライズ工法 ストーンライズ工法は、緩勾配の練石張護岸工法です。 石材に据え付け用の支持パネルとアンカー筋を取付た事により石の設置と固定が容易で、裏込めコンクリート厚さもアジャスト機能により調整でき、従来の練石張工事に比べて約2倍の施工アップが可能です。 環境工学(株) 2 22 2009 2016/11